技術・工法

耐震診断・耐震補強

建物の「耐震診断」の必要性

昭和56年に今の耐震設計法となり、それ以前の建物は当時の設計基準に基づいて設計されていても地震に対して充分な強度を備えているとは言えません。
特に、昭和46年以前の建物については、大地震に対して大きな被害が予想されます。

旧設計基準建物の被害は深刻です

「コンクリート系・鉄骨造建物の建設年代別被害棟数」

平成7年 阪神・淡路大震災建築震災調査委員会の中間報告より

●平成7年 阪神・淡路大震災建築震災調査委員会の中間報告より

阪神・淡路大震災における建物被害例(左:ピロティ形式建物の崩壊/中:6階建て病院の中間層崩壊/右:筋違いの廃屋)

●阪神・淡路大震災における建物被害例(左:ピロティ形式建物の崩壊/中:6階建て病院の中間層崩壊/右:筋違いの廃屋)

阪神・淡路大震災を契機に「耐震改修促進法」が施行されました

阪神・淡路大震災を契機に平成7年12月、「耐震改修促進法」が施行されました。この法律は、既存建物への耐震改修実施を促す法律であり、設計年度の古い建物に対して現在の耐震基準に適合させる耐震改修の必要性を明示しています。 耐震診断とは、この法律に基づき建物が予想される地震に対して、所定の耐震性能を有しているか否かを判定するための構造検討です。

東レ建設の建物耐震診断・補強システム

分譲マンションの建設・修繕をはじめとした、豊富な実績と技術力

設計・施工、大規模な修繕工事をはじめ、各種工場・オフィスビル・病院・商業施設・物流倉庫・公共建築物など、多種多彩な建築実績のもと、構造設計・解析・技術力の蓄積と発展に日々努力しています。さらに東レグループの総合力を活かした、先端材料の活用や技術開発も行い、耐震補強工法や耐荷力向上工法など、建物の安全性をさらに高いレベルへと昇華させる技術力を備えています。

[1] 事前調査・建物調査

まずは現状建物の調査から。
入念な下準備と、高度な診断技術を駆使し、正確な耐震判定に必要な情報を収集します。

ACT.1

調査計画

  • 現地下見
  • 既存図面等の情報収集
  • 現地調査計画
  • 調査日程調整
  • 調査準備

ACT.2

現地調査

  • 現地調査項目確定
  • 図面照合確認作業
  • 劣化目視調査
  • コンクリート強度試験

ACT.3

診断準備

  • 診断用図面作成
  • 圧縮強度試験(※)
  • 割裂中性化試験(※)
  • 調査結果整理
    ※公的試験所にて試験実施

鉄筋探査風景、コンクリートコア採取風景、圧縮強度試験風景、割裂中性化試験風景

●左から 鉄筋探査風景、コンクリートコア採取風景、圧縮強度試験風景、割裂中性化試験風景

[2] 耐震診断

収集・解析した情報を基に、建物の耐震診断を実施します。
診断には「構造耐震指標値」を用います。

ACT.4

耐震診断・二次診断

  • 建物の柱・壁の耐力で二次診断を行います。
    ※一次診断では問題の有無のみ判定するため、補強等の検討ができません。

ACT.5

構造耐震指標値[Is]算定

  • 構造耐震指標値[Is]の算定
    鉄筋コンクリート造建物の診断基準に基づいて実施します。

[3] 建物耐震性能判定

構造耐震指標値と判定指標値を比較し、建物の耐震性能を総合的に判定いたします。

判定結果

Is ≦ Iso

耐震性に疑問あり

  • 構造耐震指標値【Is】が、判定指標値【Iso】よりも低い。
  • 現状の建物では、耐震補強が必要。早急な補強の検討が必要になる。
    Isの値を、Iso以上にするための補強計画立案へ

判定結果

Is ≧ Iso

耐震性に疑問なし

  • 構造耐震指標値【Is】が、判定指標値【Iso】を上回っている。
  • 現状の建物で耐震性には問題なし。特に補強の必要性はない。
    判定指標値【Iso】=1次:0.8、2及び3次:0.6

[4] 補強計画・設計・施工

耐震性能判定に基づき、補強の部位や適切な工法を計画・設計します。
さらに、安全かつ信頼の施工と監理で、計画通りの補強効果を実現します。

ACT.6

補強計画

  • 補強案に基づいた、補強部位・時期(施工期間)・補強レベルを策定

ACT.7

設計・見積

  • 補強計画を基に、補強工事図面の作成と工事費を算定

ACT.8

補強工事

  • 耐震補強工事の施工
  • 信頼と安心の施工監理

トレカ®クロス【CRS工法】による、耐震補強工事例

耐震補強工事にも、東レの先進技術を活用

耐震補強工事が必要な部位や施工現場の状況により、溶接や重機等の搬入が不可能な場所でも、東レの最先端素材を用いた新工法で対応が可能です。

構造耐荷力の向上にも、新素材・工法による対応が可能です

左:トレカ®ラミネート耐荷力向上工事例
右:トレカ®ラミネート鋼梁接着工事例

建物の耐震補強とは別に重量機械や施設などの収容に際し、床面等の耐荷力の測定及び構造補強にも対応しています。 また鋼構造物の発錆による剛性・耐荷性の低下にも、世界で初めて実用化に成功したトレカ®ラミネート鋼梁接着工法で対応が可能です。

東レグループの総合力・技術力を活用

東レの先進技術を駆使し、
高強度・高耐久・軽量・簡易施工性を実現

ニーズに合わせた最適な手法の選択で、安心の補強を実現

※東レ建設と広島工業大学との共同開発により、トレカ®ラミネートによる鋼梁接着補強工法の建築分野における実用化に成功。
※トレカ®は、東レ株式会社の高品位炭素繊維の登録商標です。
※SR-CF工法®はSR-CF研究会により(財)日本建築防災協会の技術評価(建防災発第1399号)他を取得

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